ビジネスセミナー
8月8日（金）
１１：３０～１２：３０（６０分）
セミナールームA
商品マスタの現場改革、AIと一緒にやってみた！
商品名の略称バラバラ、カテゴリの判断が属人化、登録作業に時間がかかる。そんな「あるある」な商品マスタの悩みに、今AIが本気で応えてくれる時代がきました。本セミナーでは、生成AIや機械学習を使ったマスタ改革の実践例を交えながら、現場主導でできる“データ整備の未来”をお届けします。
演者
一般社団法人リテールAI研究会 代表理事
今村商事株式会社 シニア バイス プレジデント
林 拓人 氏
演者プロフィール
食品卸出身。
システム、営業、経営を経て、新設された営業DX室の初代室長に就任。営業と小売DXの推進を担当する。
2021年に一般社団法人リテールAI研究会に参画し、現在は代表理事を務める。
商品共通マスタ「J-MORA」の責任者として改革を推進。ID-POS人材育成事業「営業DDXプログラム」を立ち上げ、受講者は400名を超える。
現場とテクノロジーをつなぐHUBとして幅広い実践を展開している。
協力
一般社団法人 リテールAI研究会
１１：３０～１２：３０（６０分）
セミナールームB
明日からの販売で役に立つ！知っておきたい 胃薬・便秘薬の基礎知識
胃酸が逆流しやすい生活習慣とは何？ 象と猫ではどちらが排便に要する時間が長い？など本セミナーでは胃薬と便秘薬を販売するうえで知っておきたい知識を幅広くご紹介します。ぜひ多くの方のご参加をお待ちしております。
演者
エーザイ株式会社 消化器領域担当
芦田 大輔 氏
演者プロフィール
エーザイ株式会社で医療用医薬品のプロダクトマネージャーとして胃薬・便秘薬を担当し、２０２４年からOTC消化器領域担当として業務を担う。
協力
エーザイ株式会社
１３：３０～１４：３０（６０分）
セミナールームB
～改正法令 労働施策総合推進法が求めるカスハラ対策～
事業者と労働者が法令違反を避けるために行なうべき体制構築
協会が昨年12月に会員企業へ配布したガイドラインの概要とカスハラ対策の法制化・義務化に備えるための対策、取り組みのポイントについて説明します。ドラッグストア企業以外にも非常に役立つセミナーです。
演者
株式会社エス・ピー・ネットワーク 総合研究部 総合研究課 専門研究員
森田 久雄 氏
演者プロフィール
2002年当社に入社し、全国展開するディスカウントストアーにて、危機管理要員として不当要求、暴力団排除への実践対応、窃盗犯の検挙並びに、店舗における防犯及び防災に関するコンサルティング業務を行う。
2004年より、東京西部から埼玉県に多店舗展開を行うドラッグストアにて、不当要求、店舗の安全運営に伴う全般的なコンサルティング業務を行う。
2005年より、本社総合企画本部に配属となり、現場での経験を活かし「クレーム・不当要求への実践対応」セミナーを全国で行う。年間を通して、平均100本以上のセミナー依頼を受けている。
また、セミナー講師を務める傍ら、企業よりカスハラ（不当要求）対応、ストーカー、企業不祥事など、多岐にわたり相談を受けており、相談件数においては、年間通して200件以上にアドバイスしている。
2014年~2017年札幌営業所所長/2017年~2021年沖縄営業所設立所長
【出演】
・2024年3月6日 FMラジオ J‐WAVE 「STEP ONE」
・2024年5月24日 フジテレビ ノンストップ！コーナー「ノンストップサミット」
主催
JACDS 防犯・有事委員会
１４：００～１５：３０（６０分）
セミナールームA
ＮＥＸＴ２５ 人不足にどう対応するか
～ドラッグストアの流通と物流を考える～
ドラッグストア業界の流通・物流について、2017年の経済産業省の「コンビニ電子タグRFID1000億枚導入宣言」を受け、2018年3月に「ドラッグストアスマート化宣言」をし、実証実験などにも協力をし、RFID導入を検討してまいりましたが、2025年が最終年で個店・個品単位での導入は未だ難しい状況であります。
一般社団法人日本チェーンドラッグストア協会は昨年目標としてきた売上高10兆円に到達し25周年を迎え、次の25年に取り組むべき新たな目標を定める時期に入ってきました。
そこで今回は経済産業省様、公益財団法人流通経済研究所様を講師に迎え、これまでの取り組み、人不足などの取り巻く環境 フィジカルインターネットの進捗状況、新たに取り組む「商品情報連携に関する検討」について、ご報告をいただき、これからの人不足への対応するための効率化やＤＸ化を検討する上での一助になればと考えています。ぜひご参加賜りますよう、お願い申し上げます。
演者
経済産業省 ・公益財団法人流通経済研究所
主催
JACDS 業界システム化推進委員会
１５：００～１６：００（６０分）
セミナールームB
知っていますか？セルフメディケーション税制
セルフメディケーション税制は、年々利用者が増加していますが、まだまだ普及されていません。この機会に、是非皆様に、セルフメディケーション税制を知っていただきたいと思います。
主催
厚生労働省 医政局医薬産業振興 ・医療情報企画課
